裏社会の仕事というと真っ先に思い浮かぶのはヤクザですが、裏社会の仕事というのは実に多岐にわたり、裏社会に暮らす人間同士で助け合ったり、騙しあったりすることを専門とする手合いも存在します。
また、裏社会の仕事=儲かりそうというイメージを持つ方も多いと思いますが、危険な仕事というのはどのくらい儲かるのでしょうか？推定年収や報酬を含めて、現代日本の闇の社会に存在するヤバい仕事を21選紹介していきます。
詐欺師の種類
結婚ビザブローカー
結婚ビザブローカーとは偽装結婚詐欺師のことで、ターゲットとするのは中国や韓国などからやってきた外国人女性たちです。彼女達が自由に日本国内で働く(主に水商売)ことができるように、お金で戸籍を売った人間との偽装結婚を斡旋する詐欺師のことを指します。
この商売を行うためにはまず戸籍の提供をしてくれる人間を探す必要があるのですが、近年はビザの審査が厳しくなっていることから、ホームレスから安く戸籍を買い取るということができません。
住所や定職を持つ人物から戸籍を買い取る必要があり、戸籍提供者には50万円程度の支払いをするそうです。そして、外国人女性にその戸籍を売る時にはだいたい100万円、そして毎年“更新料”として80万円から100万円を徴収すると言います。
口伝えで顧客が増えて商売が波に乗ることもあるそうですが、その分警察にも見つかりやすくなり、公文書偽造容疑で逮捕されるリスクも高い仕事です。
囲い屋
囲い屋とは、近年大阪を中心に急増している生活保護ビジネスで、生活保護受給者の面倒を見る代わりに受給金をピンハネするという商売です。
大がかりなものの場合は、まず偽装NPO法人を設立して、その後にホームレスをかき集めてまとめて生活保護申請をさせます。そして、申請が通った人間だけを老朽化したボロアパートなどに押し込んで、家賃・生活費と称して受給された生活保護費のほとんどを徴収。この方法で月100万～数百万は荒稼ぎをすると言います。
大阪は依然として生活保護の認可が甘いことから、生活保護を受けるために他県から流入してくるホームレスが多いと言います。これを待ち構えてお金に変えるのが、囲い屋という仕事なのです。
M資金詐欺
聞きなれない名前ですが、M資金詐欺というのは1950年代から今日までほぼ同じ手口で続く詐欺で、戦後にGHQが接収した財産や資産を元手に低金利で融資をするという名目の詐欺です。「M」は、GHQのマッカーサー総司令官、マーカット少尉の頭文字に由来し、他にもフリーメイソンなど、もっともらしい資金源がホラ話の中に登場することもあります。
M資金の詐欺師が狙うのは企業のトップで、数千億円単位の資金を融資できると持ちかけ、手数料をだまし取ります。小道具として使うのが億単位の預金証書や国債の還付金残高証明書などの書類で、現金化するためには手数料が必要であることを説明して、現金化できれば年利0%で融資可能と騙ります。
元皇族や華族であることを装ったり、ロスチャイルド家などの縁故者を名乗る人物が詐欺の過程で登場することがあり、お金があることを装うために、貸別荘や高級ホテルのスイートを用意することも少なくありません。
詐欺のカモとなる人物を騙すために下準備にお金がかかりますが、M資金詐欺は成功すれば1度に億単位の儲けが荒稼ぎできると言います。
カードスキミング
スキマーと呼ばれる機器を使い、クレジットカードの情報を盗む、カードスキミング。カードを入手する役、スキマーを設置する役、盗んだカードの情報をスキミングする役、情報の入っていないブランクカードを用意する役、偽造カードを受け入れる役などスキミングを成功させるための仕事は多岐にわたります。
主流の手口としては、風俗店やガソリンスタンドなどで客のクレジットカードの情報を盗み、その情報をブランクカードと呼ばれる何の情報も入っていないカードに移行するというものです。情報を移す時に使う使うカードライターは、秋葉原などのジャンクショップに、こっそりと売られていることもあると言います。
偽造されたカードを使うために、店舗のレジ係を仲間に引き込むこともあります。ブランクカードは普通のレジでは使用できないことが多いのです。
推定報酬は100万円～数億円。スキミングに関与していなくても、偽造と知りながら不正なカードを使用をした場合は10年以下の懲役刑が課されます。
裏の世界の金融商売
B勘屋
B勘屋とは脱税したい人間を幇助する商売です。「B勘」とは国税局の用語でブラックな勘定の略で、裏帳簿や偽造した領収書のことを指します。
近年、主流となっているB勘屋の手口は、経費を水増ししたい企業に対して額面の5%～20%で領収書を販売するという手口です。例えば額面100万円の領収書を、5万～20万円で販売します。元手がかからない商売なので、推定年収は1000万円～3000万円程度と考えられます。
B勘屋が販売する領収書の多くは、倒産した企業が発行元となっています。国税局の調査員といえども倒産した会社の発行した領収書の真贋を見抜くのは難しく、グレーな印象があるものでも「本物」として通ってしまうことが多いのだそうです。
企業にとっても脱税ができてwin-winの関係かと思ってしまいがちですが、B勘屋はヤクザと深く関わっているケースが大半のため、一度でも利用すると弱みを握られるリスクがあると言います。
地下銀行
正規の銀行を通さずに、外国への“闇送金”を請け負うのが業者が地下銀行です。主な顧客はオーバーステイした外国人や、不法入国した出稼ぎ外国人で、不法入国者が減った現在でも地下銀行は残っていると言います。
引用元:http://www.npa.go.jp/
近年、銀行での海外への送金業務はテロ資金への対策強化のために、手続きの厳しさや煩雑さが増しています。手数料も正規の銀行に頼むと高額になることから、申込用紙に必要事項を書いて、現金を渡すだけで済む地下銀行の需要は依然として高いのだと言います。
地下銀行の窓口は繁華街の外国人向けの雑貨屋などにあることが多く、客から現金を預かると本国の仲間に連絡をして、本国にプールしてある資金から客に指定された金額を口座に振り込みます。
地下銀行の推定年収は、2000万～5000万円。顧客の外国人が不正就労で逮捕された場合などに存在が露見することがありますが、重罪に問われるケースは少ないそうです。
カード屋
カード屋とはカード会社に加盟することができない風俗店などに向けて、カード会社に加盟しているバーやレストランなどのアカウント(口座)で決済を代行したり、正規のアカウントを風俗店に提供する商売です。
カード会社は加盟店の代金決済をする対価として、売り上げの数%の手数料を加盟店から徴収しています。この手数料が店の経営を圧迫していることも多く、飲食店の中にはカード屋の誘いに乗せられて、口座情報を貸してしまうところもあるのです。
カード屋の世話になっている風俗店などは、カード屋に月々手数料を支払わなければならないため、カード利用客への請求代金に手数料を10%前後上乗せをする形で、この費用を賄っているケースが多いとされます。
カード屋の推定年収は500万～1000万円。カード会社の規定に違反しているため、詐欺で告訴されるリスクが高い商売です。
整理屋
裏の社会の金融業というと、闇金融の存在が広く知られていますよね。この闇金融で借金地獄に陥った人をさらにカモにするのが、整理屋と呼ばれる人々です。
整理屋は、多重債務に苦しんでいる人々の名簿を入手して「あなたの借金を整理して返済しやすくします」といったダイレクトメールなどを送りつけます。合法的な手段で解決してくれるのかと思い電話を掛けると、たいていの場合は初老の男性などが電話口に出て、親切丁寧に話を聞いてくれるそうです。
そして実際に会うと実在する“弁護士事務所の名刺”を渡されることが多いのですが、名刺に載っている弁護士事務所は弁護士会から業務停止処分を受けていたり、弁護士自身が高齢で業務を行っていなかったりする事務所から、名前を借りているケースが大半だと言います。つまり整理屋自身は弁護士ではないのですが、名刺を見て弁護士だと安心してしまう人が多く、騙されてしまうのです。
こうして債務整理の契約をさせれば、後は手数料を支払わせるためにさらに闇金を紹介したり、銀行などの正規の金融会社からお金を借りている場合は債務整理をして過払い金を丸々徴収するなど、取れるだけお金を搾取します。
整理屋の推定年収は3000万～1億円。あくまでも契約は民事契約なので、警察が介入しにくい体を取っています。
裏の世界の交渉業務
エセ同和
エセ同和とは、同和であることを自称して主に自治体や役所からお金を奪い取ることを目的とした団体です。同和対策事業特別措置法(1969年～2002年)があった当時は、九州を行脚すれば1日で数千万円が稼げるとまで言われたそうです。
引用元:http://www.moj.go.jp/
エセ同和が独自に行う営業としては、書籍を送りつけるというものがあります。同和地区であったことがわかるような解説がついた地名総鑑を自治体や企業の総務に送り付けた後に「御社・役所としての同和教育や認識について確認したい」という建前で乗り込み、自らが送り付けた地名総鑑を見るや否や「差別行為だ！」と騒ぎ立てて、慰謝料を請求すると言います。
分かりやすいマッチポンプなのですが、自治体や企業の間では「同和ともめたら面倒」という意識が非常に強いため、あっさりとお金を払ってしまうケースが多いのだそうです。
エセ同和の推定年収は2000万～数億円。あまり若い人物がやっても信ぴょう性に欠けるせいかい、エセ同和の適性年齢は30代～とされます。
選挙ブローカー
選挙ブローカーは、地方選挙から国政選挙まで“裏選挙対策”と呼ばれる仕事や、票の売買まで行う仕事です。票の取りまとめが一番大切な仕事で、津々浦々の自治会や敬老会などの集団の長を集めて票田にします。
地方選挙の場合は選挙ブローカーが暗躍しているケースもとても多く、ホームレスを集めて住民登録させ、その票を1票いくらなどで売りつけることも珍しくありません。
さらに、相手陣営にスパイを送り込んだり中傷活動を行ったりと、表立ってできない選挙活動を一手に引き受けているのが選挙ブローカーです。あの地区ならあのブローカーと名前が通っていることも珍しくなく、推定報酬は500万～700万円とされます。
全国的に活動することは珍しく、ほとんどのブローカーが活動する地区を限定して地域密着で仕事をする傾向にあります。
占有屋
占有屋とは、競売にかかった物件に居座って立退料を求める仕事です。土地や建物が競売に掛けられる以前の日付で契約書を偽造し、きちんと賃貸借契約を結んでいる体を取ることが多く、借地借家方が改正される以前は社会問題になりました。
引用元:https://gentosha-go.com/
競売そのものを妨害するために占有者がいるケースもあり、この場合はヤクザやエセ右翼団体、エセ同和といった団体が関係していることも多く見られます。
事前に下見に来た不動産屋に「ここを競り落としても利益にはならない」と思わせるのを目的としており、物件を入手したい不動産屋がライバルを減らすために占有屋を利用することもあれば、元々の物件の持ち主から依頼されることもあると言います。
また占有屋が立ち退き料を目的に居座っていることもあり、この場合は物件の規模にもよりますが数百万円が基本の立退料と言われています。現在は減っているとされますが、場合によっては前の地主から土地の一部を分筆登記していることもあり、こうなるとますます立退料は高騰しました。
普通の占有屋の場合は、月収に換算すると10万～20万程度の収入で、プラスして家賃がタダになるというメリットがあります。
非合法ギャンブルの仕事
地下格闘技主催
アウトロー達を集結させて戦わせ、その勝敗を賭けの対象にするという地下格闘技。2008年頃から大阪を中心に大都市で地下格闘技団体が発足し、活況を呈するようになりました。
昭和の時代にはヤクザが完全に興業を取り仕切り、なんでもありの側面が強かった地下格闘技ですが、現代では地下にいた競技者が表舞台に顔を出すことも多く、一般の客でも試合が見やすいようになりました。
しかし、興業においては昭和のノウハウをベースにしており、チケットや物品販売などで得る収益よりも賭博で得る収益の方が多いとされます。
2008年以降は大手のマスコミにも取り上げられるようになった地下闘技場ですが、興行主には社会に向けてのクリーンなイメージだけではなく、賭博を取り仕切るブラックな裁量も求められていると言います。
主催者の推定年収は5000万～8000万円。賭博をしていることが明らかになった場合は、刑法にのっとって懲役刑を言い渡される恐れがあります。
ゴト師
ゴト師とは、店側が意図しない方法でパチンコ玉やコインを大量に搾取する人々を指します。多くの場合はゴト師は4人で1グループとなって行動し、道具を使う“引き口”、その両脇に座って目隠しの役目をする“壁”の2人、島の端で見張りをする“しきてん”の役目に分かれて仕事をします。
引き口が台の隙間からピアノ線を改造した道具を差し入れて、チャッカーというパチンコ玉が出るのを押さえる蓋をこじ開けたり、出玉の際に長く解放させて通常よりも多い出玉を獲得するなど、ゴト師達は台に対して工作をすることが多く見られます。
他にも店に対してダメージを与えるのが“持ち込みゴト”という手法で、これは倒産したパチンコ店から大量に玉を入手して持ち込み、それを秘密裏に空のドル箱に入れて交換所に持ち込むというものです。
過去には一度に14万発を超える持ち込みゴトが行われたことがあり、チームは10人以上の大規模なものであったと言います。ゴト師の推定日収は20万～50万円。やっている行為は窃盗罪にあたることから、露見した場合は10年以下の懲役、または50万円以下の罰金に処せられる恐れがあります。
カジノプロ
日本ではカジノは非合法なため、あまりその存在が表沙汰になることがありませんが、国内にもカジノで大金を稼ぐカジノプロは存在すると言います。平均的なカジノプロは月に2回程度マカオへ渡り、10日間ほど滞在してポーカーやルーレットなどで荒稼ぎをするそうです。
カジノプロにはもともと正業を持っていたという人が多く、副収入や趣味から派生して専業のプロになる人が多いとされます。日本国内ではカジノが禁止されているため、オンラインポーカーやバカラの大会トーナメントに出場して、副業で賞金稼ぎをすることからスタートするのです。
そこで自信をつけたら国内の裏カジノにデビュー、さらに稼げるようになってからプロとして海外に羽ばたいていくそうです。
海外のカジノの収益は、客が大負けしてお店に落とす金よりも、全ての客から徴収するプレイ料金の方が高額であるとされます。このプレイ料は掛け金の5%が相場となることから、お店にとってはプレイヤーの勝ち負けよりも大金をかける客こそがお得意様となるのです。
そのため「賭ける時には大きく賭ける」を信条とするカジノプロは、お店からもお得意様扱いされることが多く、億単位のお金を賭けるプロに対してホテル代や旅費はもちろん、専用機での送迎サービスを行うという店も少なくありません。
カジノプロの推定年収は2000万～5000万円。国内の非合法カジノで摘発された場合は、3年以下の懲役に処される恐れがあります。
密売の仕事
臓器ブローカー
貧困層の臓器を数十万円で買い付けて数十倍の価格で売りさばくという、臓器ブローカー。彼らが臓器を確保するために狙っているのが、インドや中国、東南アジアの貧しい人々です。
こうした人々にとっては、臓器ブローカーが提示する数十万円が大金となるため、ブローカーはこうした人々を騙すような形で格安で臓器を手に入れてくるのです。
引用元:https://medicalnote.jp/
例えばネパールのホクシという村は住民のほとんどが腎臓を臓器ブローカーに売り渡しており、「腎臓村」とまで呼ばれています。そして、こうした例は世界規模で見ると枚挙にいとまがないとされます。
現在日本にも臓器移植を希望する患者は数多く存在し、需要に比して供給が非常に少ない状態です。自分に適合したドナーが現れるのを待つうちに命を落とすケースも少なくないため、そんな病人の弱みに付け込むのが臓器ブローカーなのです。
臓器ブローカーは前述の貧しい人々から買った臓器を、数十倍の価格で売ることから、関係者や各所に支払う手数料を抜いたとしても1回につき1000万円以上の利益が出ることさえあると言います。
日本ではヤクザ組織関係者が関わっているケースがほとんどですが、中国や韓国では臓器ブローカーを専業にしている人間も存在します。
盗品ブローカー
盗んだものを正規のルートを通さずに国内外のブラックマーケットに横流しする、盗品ブローカー。彼らが取り扱う商品は家電からブランド品、骨董品や絵画まで幅広く、シリアルナンバーから盗品であることが割れやすいブランド品や高額家電よりも、スマホなどの日用品の方が利益を得やすいと言います。
引用元:https://www.sankei.com/
日本の法律上、盗品を扱っていたとして逮捕されても、盗品であることを知らなかったという主張が通れば罪に問われないケースもあります。しかし逮捕されるリスクをさらに下げるために、盗品を売る側と買う側の間に仲介人としてブローカーが入り、あたかも盗品であることを知らない善意の第三者であるかのように立ち回ることもあると言います。
また骨董品や美術品などを売りさばく際には、北朝鮮などの盗難文化遺産の輸出入の規制を批准していない国に盗品ブローカーが集まり、日本に盗品を輸入する闇のマーケットがあるという噂もあるのだそうです。近年では美術商や古物商などと不良外国人が手を組んで、盗品の横流しをするケースも増えています。
盗品ブローカーの推定年収は1000万～2000万円。逮捕されて有罪判決を受けた場合は、10年以下の懲役及び50万円以下の罰金を課される恐れがあります。
プッシャー(麻薬密売人)
覚せい剤や麻薬などの非合法の薬を仕入れて、ユーザーに売りさばくことで差額を利益とするプッシャー。ヤクザ組織などから仕入れた非合法の薬物に自分の利益を乗せて販売するというスタイルを取りますが、この利益は相手の経済状態や社会的立場によって上下させることが多く、芸能人相手に薬を販売する場合は、他の客の数倍の値段を吹っ掛けると言います。
非合法ビジネスの代表ともいえるメジャーな職業のため、リスクが高い反面、楽をして稼げる実入りの良い職業と思われがちですが、実際は相手を見て値段や交渉の方法を変えたりと、それなりの商才が必要とされます。
また、逮捕された際にも薬の仕入れ先や顧客については一切口を割らないという意志の強さも求められるため、必ずしも楽をして儲けられるわけではないようです。
現在プッシャーをしている人間のお得意様、つまり薬物使用者になって声を掛けられて自分もプッシャーになるというルートが多いと言います。そのためプッシャー自身も薬物の常習者であり、自分で商品に手をつけてしまい破産してしまうケースも少なくないそうです。
プッシャーの推定年収は500万～1000万円。営利目的で薬物所持をしていた場合は、使用目的よりも罪が重くなります。
ID屋
電話番号認証が必要であったりと、本来ならば1人の人間が取得できるアカウントの数が限られているIDを代わりに取得し、1つあたり3000～1万円で販売するのがID屋です。
ID屋は1件あたりの利益は少ないものの、多くの顧客が得られれば元手がかからない分、収益が望めます。
この稼業を始めるにあたって必要なのが、取得に制限があるサービスのIDを数多く得るために、いかに多くの抜け道を探せるかということです。こうしたサービスのシステムに対する知識が必須となりますが、そこさえクリアできればPC1台で1人でも始められるというメリットがあります。
また人気が高くなることが見込めるサービスで、3文字や4文字の需要の高いIDをあらかじめ取得しておいて、これを販売するという業務も並行して行います。現在ID屋の行っていることは違法行為にはあたらないため、リスクも少ない職業と言えるでしょう。
その他の危ない仕事
プロ市民
元々はプロ市民という言葉は、政治に深い関心を持ち、自らも何か行動を起こそうという積極性を持つ人々を指す呼称でした。しかし、現在では一般市民を装ってデモに参加するなど、多くの場合は左翼活動家を指す蔑称として使われています。
プロ市民の中には、なにがしかの政策の反対デモに一般人として参加しながら、特定の政党から1万円前後の日当を得ている者も存在します。
この場合は左翼、右翼関係なく存在し、思想や信条よりも日当を目当てにデモに参加しており、アルバイトや副業として行っているケースが多いようです。
これはかつては“動員”と呼ばれていたもので、政党や団体がデモの参加人数を自然終結を装って増やすために、支援組織の人間を多数集めたのと同じ手法と言えます。
闇医者
日夜喧嘩や生傷が絶えないヤクザの世界では、ある意味表の世界以上に、医療技術を持った人物というのは重宝されます。そこでヤクザ組織のほとんどがの専属の“闇医者”を抱えている言われているのです。
闇医者の仕事は多岐にわたり、銃創や切り傷の治療はもちろんのこと、整形、堕胎、性病治療、果ては組長などの健康管理に至るまで、緊急救命士顔負けの多忙さを極めると言います。
闇医者というとフィクションのイメージから、ヤクザからも「先生」と一目置かれて暴利をむさぼる存在という印象がありますが、実際はそこまで収入は良くなく、推定年収は300万～500万円と勤務内容に比べると控えめです。
これは闇医者自身も脛に傷を持つ者であることから、ヤクザに弱みを握られているケースがほとんどのためで、不祥事が原因で医師免許を取り消されている者も多いと言います。
一度でも医者という社会的ステータスの高い仕事に就いた人間が、他の仕事に就くことは難しいとされ、闇医者に流れ着いてしまう人は少なくないのだそうです。もちろん医師免許がない人物が医療行為を行ったことが明るみに出れば、3年以下の懲役または200万円以下の罰金、もしくはその両方の刑が課せられます。
マグロ漁船乗組員
ドラマや映画などで、借金が払えない人に対して「マグロ漁船に乗せるぞ！」とヤクザが恫喝するシーンがありますが、マグロ漁船の乗組員というのは、そんなに稼げる職業なのでしょうか？
厳密には裏の仕事ではなく列記とした漁師という合法的な仕事なのですが、上記のセリフなどから裏社会との繋がりを連想させるマグロ漁船の乗組員について調べてみました。
マグロ船には“近海”と“遠海”があり、40年ほど前であれば、40日間船に乗ることで新人であっても約100万円を手に入れることができたそうです。しかし現在では同じ労働をしても30万円弱程度と、決して割の良い仕事とは言えない様子です。
1度の航海で1年近く海に出る遠海の場合は、1航海で500万円程度が稼げると言いますが、以前のように1年漁に出れば家が買えるというほどは稼げないのが現状です。
しかし、新人の期間が過ぎれば昇給があり、5年間働けば“海技士”の資格を取得できます。この段階で月給は平均50万円程度となり、船長、漁労長とステップアップしていけば、月収100万円も夢ではないと言います。
もちろん船の上での生活は過酷を極め、150kmのロープを流す、巻き取るという作業を来る日も来る日も繰り返すことになります。しかし、どんなに辛くとも一度マグロ漁に出ると人生観が変わってしまって、陸に戻ってこなくなる人も多いのだとか。
以前に比べるとガクンと実入りが少なくなったマグロ漁船の乗組員の仕事ですが、そのやりがいと船長たちの人生訓にやられてしまう人が多いのだそうです。
まとめ
裏社会の仕事というのも近年ではずいぶん様変わりしているとされ、ヤクザの仕事の中でも半グレヤ不良外国人と言った他の団体が取って代わっている部分が増えてきていると言います。
また、以前はヤクザのシノギの源でもあったテキヤや日雇い労働者の斡旋を行っていた手配師などは数を減らして、ハッカーやID屋のようなITスキルの高い人間が台頭してきているそうです。
別世界に感じられる裏社会の仕事ですが、時代のニーズに合わせて頭を使って商売敵を出し抜く必要があったりと、意外とシステムは表の社会と変わらないものなのかもしれません。