世界の都市では日々凶悪犯罪が起こっており、特に頻発しているような危険な都市が多くあります。
事前にこういった地域を特定し知識として身につけて避けて通ることが出来れば、命が助かることもあるかもしれません。
今回は世界でも特に危険といわれている10の都市を厳選してご紹介したいと思います。
①ヨハネスブルグ（南アフリカ共和国）
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ヨハネスブルグの名前は皆さん一度は聞いたことがあるのではないでしょうか。
この都市は南アフリカ共和国の北東部に位置するハウテン州の州都で、周辺地域からの人口流入などにより南アフリカ共和国最大の都市に成長し、人口は2011年時点で約443万人。
近郊を含む都市圏人口は755万人にもなり、国内で第1位、アフリカ内においても4位を誇る大都市です。
アフリカを代表する国際都市の１つに挙げられるほどの大都市ですが、治安の悪さは際立っており、現在も”世界一危険な都市”というレッテルをはられてしまっているのです。
ハウテン州の殺人や性犯罪、強盗などの犯罪数は2016年度に約17万件も発生しており、殺人事件だけでも4100件に上ります。
治安が悪い要因は歴史背景が大きく影響しているようです。
ヨハネスブルグは19世紀の近郊採掘の新開地として発展を遂げました。
1886年に「ウィットウォーターズランド」の金鉱脈が発見され、アフリカ各地から移住者が増加したのです。
当時南アフリカのケープを植民地の拠点にしていたイギリスは、その勢力を拡げるためにその金鉱脈に目を付け、黒人の権利を踏みにじりつつ鉱山労働などで酷使する※「アパルトヘイト政策」（1948年～1994年）を施行していきました。
アパルトヘイト統治時代、市内はアフリカーナー（ボーア人）とイギリス系が住む白人居住区と、アフリカ系やカラードなど有色人種が住む黒人居住区に分断され、黒人の白人居住区への立ち入りを厳しく制限しました。
1959年のバントゥー自治促進法の公布にあたっては、ヨハネスブルグにおいてもアフリカ人居住地域ソフィアタウンが取り壊され、約6万人の住民が市域南部のソウェトに強制移住させられました。
白人居住区には様々な優遇政策が実施されて、ソウェトの住民の不満は高まっていきました。
そして1976年に学生を中心としたアフリカ系住民による大規模な暴動である”ソウェト蜂起”が勃発し、国内外に波紋を投げかけることになりました。
この事件を1つの契機としてアパルトヘイト政策は曲がり角を迎え、1993年にようやく全面廃止されることになりました。
この廃止を受けて旧白人・黒人居住区間の移動制限が撤廃されたために、1990年代には職を求めてアフリカーナー居住区に多くのアフリカ系とカラードが移住しました。
しかし現実には彼らのほとんどは職を得ることができなかったために、失業者による犯罪が多発して、市内の治安が極端に悪化してきました。
更に金鉱での採掘が難しくなってきたことなどによる経済の悪化や、人口流入や失業者による治安の悪化、さらに、治安の悪化を理由とする富裕層や企業の移転に伴う更なる経済の悪化といった悪循環が起こりました。
また、犯罪多発と共に、エイズの蔓延の問題も、近代都市・国際都市としてのヨハネスブルグの暗部であり続けています。
※「アパルトヘイト政策」・・・アフリカーンス語で「分離、隔離」を意味する言葉で、特に南アフリカ共和国における白人と非白人（カラードとよばれる混血民—コイサン系の先住民とヨーロッパ人の混血や、インドネシア、セイロン、マレー半島などから連行されたケープマレーを含む—や、主にインドから来たアジア系住民、そしてネイティブと呼ばれた黒人）の諸関係を規定する人種隔離政策のこと。
②サン・ペドロ・スーラ（ホンジュラス）
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中央アメリカにあるホンジュラスの北西部の都市「サン・ペドロ・スーラ」は、日本では知名度は高くありませんが、超危険な都市として有名です。
人口が7４万3千人（2012年）でホンジュラス第2の人口を有するの主要な経済都市で、
実質的には隣接するチョロマ市、ヨロ県エル・プログレッソ市などと一緒に、「スラ・バレー・メトロポリタン・ゾーン」という都市圏（人口約160万人、2012年）を形成していて、首都テグシガルパに代わり、ホンジュラス経済の中心となっています。
麻薬の経由地として機能しており、麻薬組織間の抗争によって殺人事件が多発。
現在では世界で最も治安が悪い場所であると言われています。
データで見ると、2011年の殺人事件件数は、1143件。
人口10万人あたり159人が殺されて亡くなっていて、この殺人事件発生率はなんと日本の400倍で、犯罪で主に多いのが殺人、強盗、誘拐など。
2014年はぶっちぎりの最悪都市という不名誉な汚名を着せられてしまいました。
あらゆる統計でトップ５入りしています。
その犯罪発生率の高さから、自己防衛のためのライフル銃5丁と拳銃2丁まで所持することが合法的に認められているほど。
歴史的には、19世紀から大きくなった都市です。
1870年代から1880年代に開始されたバナナの輸出産業で、アメリカ合衆国の貿易商・実業家「サミュエル・ザムライ」の「クヤメル・フルーツ社」との関係が出来、さらに1869年から1874年の間にプエルコ・コルテスからの鉄道も敷設されたことで町の繁栄が始まりました。
ザムライは地元の有力者との関係を築き、子会社に投資を受けながら政治力を発揮し税金をほとんど納めず、クヤメル・フルーツ社を成長させました。
結果として町は近隣の大平原に広がるバナナ農園の開発の中心として、人口が急増しました。1902年には正式に市制施行されました。
1920年代中盤には、この地域のバナナプランテーションのブームで人口はさらに1万人から10万人に増加しました。 現在では都市圏全体では100万人を超え、さらに拡大を続けています。
そして21世紀に入ると、1998年に起きたハリケーンや2009年の軍事クーデターおよび政変による景気悪化により、急速に治安が悪化しました。
メキシコのシンクタンクが発表している主要都市別の殺人事件発生率では、2011年、2012年と2年連続で世界最悪とされています。
③カラカス（ベネズエラ）
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2015年のCCSP-JPという調査で、「世界で最も暴力的な都市」に選ばれた、ベネズエラの首都カラカス。
人口330万人ほどのカラカスでは、殺人事件発生数が世界でもダントツの年間3946件で、人口10万人あたりで約120人が殺人で命を落とすという衝撃のデータが明らかになっています。
ちなみに人口1330マン人の東京（カラカスの4倍）では、殺人事件は年間130件ほどです。それだけ薬漬けになってしまった人が多いのではないのでしょうか。
特に麻薬取引にかかわる事件が多発しており、政情不安から暴力デモも多発しています。
カラカスは、ベネズエラ・ボリバル共和国の首都であり、南米有数の世界都市です。
1567年スペイン人が町を建設、この谷に住んでいたインディオのカラカス族にちなんで命名。
標高900～1000ｍの高地に位置するため、低緯度にあるわりに気候は温和。
ベネズエラの北部、カリブ海から山を1つ越えた盆地にあります。
歴史的な背景を見てみると、1930年代後半以降石油収入による工業化政策が進と、カラカスはベネスエラの工業センターとなり、国内移民の流入が進みました。
1950年代以降この政策はさらに進展し、カラカスはアメリカ合衆国の大都市を模した現代的なビルが立ち並ぶ街に変貌していきました。
都市化とそれに伴う人口流入が進むと共に都市の周りの山々に「ランチョ」と呼ばれるスラムが形成され、治安は著しく悪化しました。
1983年にはフランスの技術によってカラカス地下鉄が開通しました。
1989年にランチョの住人の公共料金の値上げへの抗議から「カラカス暴動」と呼ばれる暴動が勃発し、軍隊の発砲によって700人以上の死傷者を出しました。
2010年代に入ると、政治的混乱から市内における治安の悪化やスーパーマーケットに品物が並ばないなど、生活環境が悪化している様子が伝えられています。
④ティフアナ（メキシコ）
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メキシコのCitizenｓ’Council for Public Securityが毎年発表する世界で最も危険な50都市ランキングで1位に選ばれました（2018年）。
ティフアナはメキシコ合衆国、バハ・カリフォルニア州の北部、アメリカ合衆国との国境にある人口約164万人（2015年）の都市で、バハ・カリフォルニア州最大の都市です。
カリフォルニア州のサンディエゴ市中心部から車で約15分、ロサンゼルス市から車で3.5時間程度の近い距離にあるため、両都市をはじめとするアメリカからの日帰り観光客が多いです。
1990年代にメキシコとアメリカ、カナダとの3か国の間に北米自由貿易協定（NAFTA)が締結されて以降、日本やアメリカなどの各種大企業の工場が増加しており、多くの雇用を生んでいます。
また、古くからの産業としては観光があります。
目抜き通りにはアメリカなどからの観光客向けの土産物店やバー、レストラン、安い薬品が立ち並び活況を見せています。
また、アメリカ国内では購入が不可能なキューバ製の葉巻を売る店も多いです。
しかし、別の一面としてアメリカへの麻薬密輸の拠点の1つにもなっており、麻薬カルテルによる犯罪や、警察の汚職が多発しています。
メキシコからアメリカに向けたコカインなどの麻薬密輸は、当局と麻薬カルテル側との間でいたちごっこになっています。
2013年には国境をまたぐ形で、約500ｍの麻薬運搬用地下トンネル、通称「スーパートンネル」が発見され、摘発されるなど大掛かりになっています。
また2018年には、中南米からアメリカを目指す不法移民の集団、いわゆる「キャラバン」の一部およそ400人がティフアナに到着し、キャラバンの移民らは難民申請を求めているのに対し、米軍は鉄条網やバリケードなどを設置して、米国入国を阻止する構えを見せて、トランプ政権はキャラバンに対して厳しい姿勢で臨んでおり、不法移民の難民申請を受け付けないとする大統領令に署名するなどし、大きな問題となっています。
⑤サナア（イエメン）
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サナア（サヌアともいう）は、中東アラビア半島南西にあるイエメンの首都。
標高約2,300ｍの高原にあり首都としては世界でも高地に位置しており、
市内には粘土で作った煉瓦造りの建物があり、アラブ文化が色濃く残っています。
イスラムの都市であり、市内にはムスリム大学やモスクが数多く見受けられ、
2008年に完成した「サーレハ・モスク」は4万人を収容します。
サナアの人口は約174万人、都市圏人口は216万人（2004年）で、世界で最も増加率の高い首都の1つであり、2025年に438万人、2050年に1,005万人、2075年に1,669万人、2100年の人口予測では2,721万人を数える世界25位の超巨大都市となる予測が出ています。
サナア旧市街は世界遺産に登録されていて、世界指折りの観光地として有名なイエメンでしたが、残念ながら現在は日本の外務省からはレベル４の退避勧告がイエメン全土に発表されてい、治安が不安定な状態です。
またテロ組織「アラビア半島のアル・カイーダ」による軍や治安機関の施設をはじめとし、テロ攻撃や殺害などが日々行われています。
イエメン国軍もテロ掃討作戦を開始していますが、現在も危険な状態は続き、治安は不安定な状態です。
そんなイエメンの首都サナアもまた、治安悪化地区としてリストアップされています。
以前はイスラムの戒律が厳しく守られていてので、比較的安全だといわれていましたが、非常に貧しい国であり、街全体が荒れており、渡航制限などで観光客が減り収入源がなくなった多くの住民が物乞いとなり、犯罪に手を染めるようになり治安が悪化しています。
⑥アカプルコ（メキシコ）
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日本人でもその名を聞いたことがあるほど世界的にも有名なリゾート地です。
首都メキシコシティから南西に約300キロの太平洋岸に位置し、人口は約70万人と中規模の街ですが、海岸沿いに大規模なリゾートホテルや豪華な別荘が立ち並び、世界中から人口の10倍以上の年間数百万の観光客が訪れる、古くからのリゾート都市。
首都メキシコシティの外港をベラクルスと共に担ってきたため、太平洋側のメキシコ有数の貿易港としても栄えています。
しかしアカプルコに限った話ではありませんが、メキシコ国内では2000年代に入ると麻薬がらみの犯罪や抗争が爆発的に増え、アカプルコにも余波が押し寄せています。
2011年1月8日には、ショッピングセンター脇の路上で頭部を切断された15遺体が見つかる事件があり、これも麻薬がらみの犯罪とされています。
メキシコのシンクタンクが発表している、2012年の主要都市別の殺人事件発生率では、10万人当たり143人となり世界2位を記録しています。
こうした治安悪化を受けアカプルコを訪れる観光客の数は2006年からの9年間で85％減となってしまったそうです。
⑦セントルイス（アメリカ合衆国）
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危険な都市をデータ上で調査すると、犯罪率の高さからどうしても中南米の都市ばかりになってしまうので、残りは別の地域からも上げたいと思います。
まずアメリカですが、米連邦捜査局（FBI)の犯罪データを基にした、全米における「最も危険な都市」のランキングが発表され、ミズーリ州セントルイスが1位となりました。
社会科学系出版社CQプレスが、殺人やレイプ、強盗、加重暴行、住居や車両の窃盗などに関するFBIのデータを基にランキングを作成。 それによると、セントルイスは2009年の人口10万人当たりの凶悪犯罪が2070件で、全米平均の429件を大幅に上回りました。
セントルイスは、ミズーリ州東部、ミシシッピ川とミズーリ川の合流点に位置する商工業都市。 人口はおよそ3２万人（2010年）。
セントルイス大都市圏の人口は約281万人で全米20位。広域都市圏の人口は291万人です。
隣接するイリノイ州イーストセントルイスとともに全米有数の犯罪都市として有名であり、市北部、東部（イーストセントルイス）には荒廃したスラムが広がっています。
セントルイスは1910年代にはシカゴと並ぶ鉄道のハブとして鉄道関連の産業が発達、1920年代以降の自動車の大衆化に合わせアメリカの東西を結ぶルート66とルート40の通過地となり、さらに自動車製造大手のクライスラーが主要工場を構えるなど、デトロイトに次ぐ自動車工業都市として繁栄しました。
他にも「バドワイザー」で有名なアンハイザー・ブッシュ、航空機大手マクドネル・ダグラス（現ボーイング傘下）や化学薬品大手のモンサントの本社や、トランス・ワールド航空のハブも置かれたほか、中西部きっての名門私立大学であるセントルイス・ワシントン大学やセントルイス大学、連邦準備銀行が置かれるなど、1950年代以降には一帯の商業、経済中枢として最盛期には90万人近い人口を数えました。
1970年代以降に市街地老朽化と産業不振により治安、環境が悪化、急激な人口流出が始まりました。 そのため市は中心部の再開発に乗り出し、近年は都市圏全体での人口は回復基調にはあるものの、依然として市街地の空洞化が問題となっています。
⑧ロストフ・ナ・ドヌ（ロシア）
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ロシアの南西部に位置するロストフ州の州都。ドン川の下流河畔の丘上に開かれた町で、アゾフ海の付け根・タガンログ湾郊外に位置する要衝で、南ロシア最大の都市。
1735年にアゾフ一帯併合したロシア帝国によって1749年に建設された町で、現在の人口は約111万人（2015年）。
ここでは、犯罪が街の主要な問題とされており、犯罪発生エリアはロストフ全土にわたっています。
ロストフ・ナ・ドヌの犯罪レベルは数値で表すと77.27。ここでの犯罪増加の原因は、戦争で荒廃したウクライナ国境の※ドンバスエリアであること。
ロストフ内務省が2015年に発表した報告によると、2015年4月から6月の間で、犯罪率が21.3％上昇しました。 この上昇は、違法銃の取引に起因しており、違法な武器がロシアとウクライナを分離する地域であるドンバスで必要とされています。
※ドンバス・・・東ウクライナ内の歴史的、文化的経済的地域。今日用いられる最も一般的な定義はウクライナのドネツィク州とルハーンシク州を指すもの。
近年ロシアでは過激派の攻撃が頻発しており、ロシア南部でも、武装集団の行動が活発化しています。
2017年4月6日早朝、正体不明の人物が爆博物を市中心部の学校の脇に置き、爆発するといった事件も発生しており、依然として治安の悪化が顕著な状況にある都市です。
⑨ナポリ（イタリア）
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ロシアを除くヨーロッパ諸国からも一つ上げるとすれば、イタリアが犯罪率の高い都市が目立っています。
ナポリはローマ、ミラノに次ぐイタリア第三の都市で、南イタリア最大の都市であり、カンパーニャ州の州都。
人口は約100万人で、都市圏人口は約300万人を誇ります。観光業、商業、農業が盛んですが、古くから過密が社会問題になっています。
他にも、ごみの増大に処理場の増設が追いつかず、街中に未回収のごみが散乱する状態が度々起こっています。
ごみが散乱する理由として、マフィアによるごみの不法投棄が挙げられます。
1980年代からマフィアがナポリにイタリア北部から運んできた産業廃棄物を埋めはじめ、この頃からマフィアにとってごみ関連ビジネスが麻薬密売に次ぐ収入源になったと言われています。
それに関連してナポリ近郊ではイタリアの他の地域と比べてガンの発生率が上昇しているなど、この都市が取り組まなくてはならない課題が山積みとなっています。
治安もその問題の1つで、ナポリの犯罪レベルは69.98と高い数値を記録しています。
ナポリの犯罪は失業率の高さに起因しており、ある調査によると、失業率は28～40％に上るのではないかと推定されています。
泥棒、スリ、車上荒らし、ひったくり、暴力、ドラッグなどはナポリで日常化していると言われています。
窓やドアがロックされていない走行中のレンタカーを狙った窃盗事件も起きています。
今日でもナポリを拠点とするマフィア・カモッラによる影響が強く、組織犯罪も多くあります。
⑩デリー（インド）
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アジアからも1つ上げるならば、インドの北部中央に位置する、首都であるデリーがあります。
人口は約1,679万人で、インド北部の大都市圏を形成しており(世界3位の巨大都市圏）、同国の商業・工業・政治の中心地にして南アジアを代表する世界都市の1つであります。
デリー首都圏を構成し、ニューデリーとオールドデリーに分けられます。
そしてニューデリーの中にニューデリー行政区があり、ここに連邦の首都機能があります。
日本人がインド旅行を躊躇してしまう理由の1つに、治安があります。
インドに関するほとんどのガイドブックには、旅行中にはスリやぼったくり、詐欺にくれぐれも注意するようにとの注意書きが掲載されています。
インド全土で、女性の性暴力被害の犯罪が頻繁に起こるようになっており、最近では日本人を含む外国人女性を狙った事件が増加しています。
レイプ事件の21.4％がデリーで起きています。
デリーはインド本国の人でも特別に用事がない限りなるべく行きたがらない場所の1つです。
デリー警察と内務省は夜間一人で動いている女性が警察の通信指令室に救助信号を送信するスマートフォンへアクセスできるモバイルアプリ、「Himmat(勇気）」を立ち上げました。ニューデリーでの集団レイプ事件後、迅速な裁判を進める裁判所が、このような事件をスピーディに処理するために設立されました。
しかしインド国家犯罪記録局（NCRB)の2013年のデータでは女性に対する犯罪率が最も高かったのはデリーだと報告しています。
まとめ
いかがだったでしょうか?
治安が悪い理由は薬漬けになった国民が多いところで特に目立ちますが、お国事情で貧困になった元々普通の国民が、スリや強盗、窃盗などで犯罪を犯すようになったり、最近でいうと香港のような政治不審があって暴動を起こしたり、紛争地域でゲリラ集団がいたり、麻薬密売のマフィア組織の本拠地があったり、それぞれ何らかの理由があります。
中南米が顕著ではありますが、凶悪犯罪は色々な地域で日々で起こっているので、
海外へ行く際には事前によく調べたり、注意が必要です。
ここに上げなかった都市でもかなり治安が悪いところは勿論沢山あります。
例えばサンティアゴ・デ・カリ（コロンビア）、バグダード（イラク）、ナタール（ブラジル）、ケープタウン(南アフリカ）、キングストン（ジャマイカ）などなど。。
番外編でいうと、日本国内で治安が悪い都市は、大阪市が挙げられます。
理由としては暴力団の数の多さ、在日外国人が多い、貧困率が高いなどです。
特に中央区は繁華街や風俗店も多いためその周辺で犯罪が起こりやすく、ひったくりやスリ、空き巣や放火、強盗・誘拐、更には暴力団が絡んだ事件なども発生。
また大きなイベントがある夜などに必ず騒ぎが起こると言われています。
「ミナミ」と称されるこの中央区には、イベント時には立ち入らない方が良いと注意がされています。
日本は世界有数の治安が良い国とされていますが、近年有名人が多く麻薬で捕まっており、蔓延の兆しが見えますし、極度の高齢化によりアクセルの踏み間違えなどによるお年寄りの交通事故も多発しています。決して平和ボケしている場合では無いと思います。
治安が良いとされている都市であっても、もちろん油断は禁物で、何事も用心が大事だと思いますが、先に挙げた10の都市・地域では特に注意が必要だということで、皆さんの参考になれば嬉しく思います。